外資系企業への転職では、日本企業に応募するときとは異なる応募書類の準備が必要になります。「履歴書だけで良いのか」「英文レジュメも用意すべきか」「日本語と英語、どちらを重視すればよいのか」など、初めて外資系企業に応募する方は迷うポイントが多いのではないでしょうか。

本記事では、外資系企業への応募で必要になる書類の種類から、日本語履歴書・職務経歴書・英文レジュメそれぞれの書き方のポイント、提出前のチェック項目まで詳しく解説します。英文レジュメの詳しい書き方はこちらの記事もあわせてご覧ください。

外資系企業で必要な応募書類

日本語の履歴書・職務経歴書

外資系企業であっても、日本国内の拠点や日系グローバル企業に応募する場合は、日本企業への応募と同様に「履歴書」と「職務経歴書」の提出を求められるケースが多くあります。履歴書は氏名・住所・学歴・資格などの基本プロフィールをまとめた書類、職務経歴書はこれまでの仕事内容や実績を自由形式で詳しく伝える書類です。

外資系企業においても履歴書の提出が必須な企業があるため、用意しておくことをおすすめします。学歴や資格などが記載された履歴書は、企業側としては応募者の経歴をぱっと見て把握できるため、ありがたい書類になります。

英文履歴書（英文レジュメ・CV）

外資系企業に応募する場合、日本語の経歴書だけでなく、英語のレジュメも同時に提出することが求められることがあります。海外本社や他拠点の採用担当者・現場のマネージャーが選考に関わることも多いためです。英文レジュメは、日本語の履歴書と職務経歴書を一つにまとめたような役割を持ち、決まったフォーマットがない点が日本の履歴書との大きな違いです。A4サイズ1〜2枚程度にまとめ、パソコンで作成するのが基本です。

提出書類は求人票や転職エージェントに確認する

「日本語のみで良いのか」「英文レジュメも必須なのか」は企業ごとに方針が異なるため、自己判断で準備を省略するのはおすすめできません。求人票の応募要件を確認するか、転職エージェントを利用している場合は担当者に直接確認するのが確実です。特に、応募締め切りが近い場合や英文レジュメの作成に不慣れな場合は、早めに確認して準備時間を確保しましょう。

履歴書・職務経歴書・英文レジュメの違い

同じ「経歴を伝える書類」でも、履歴書・職務経歴書・英文レジュメにはそれぞれ役割の違いがあります。違いを理解しておくことで、書類ごとにどこまで詳しく書くべきかを判断しやすくなります。

日本語履歴書の役割

履歴書は、採用担当者が応募者の基本的なプロフィールを確認するための書類です。氏名・生年月日・住所・連絡先・学歴・資格・志望動機などを、決まった書式に沿って簡潔に記載します。職務経歴書に比べて自由記述のスペースが少ないため、詳しい実績や仕事内容の説明には向いていません。

日本語職務経歴書の役割

職務経歴書は、これまでの業務内容やスキル、実績を採用担当者にアピールするための書類です。履歴書のような決まったフォーマットはなく、職務要約・職歴の詳細・実績・活かせるスキル・自己PRなどを自由な構成でまとめます。外資系企業への応募では、成果主義の傾向が強いため、具体的な数字や結果を強調することが特に効果的です。

英文レジュメの役割

英文レジュメは、履歴書と職務経歴書の内容を一つにまとめた書類として機能します。決まった書式がない分、自分をアピールするための「セールスツール」としての性格が強く、応募先の求人内容に合わせて記載順序や強調するポイントを柔軟に調整できるのが特徴です。

日本語と英語のどちらを提出すべき？

提出書類の言語は、企業の採用方針や募集ポジションによって異なります。業務でほとんど英語を使わない外資系企業では日本語書類のみで対応できる場合もあれば、海外拠点と選考プロセスを共有している企業では英文レジュメが必須となる場合もあります。判断に迷う場合は、求人票の記載内容を確認するか、転職エージェントに相談しましょう。なお、両方を提出する際は、日本語と英語の内容が一致するように注意することが重要です。内容に食い違いがあると、採用担当者に不信感を与えかねません。

外資系企業に提出する日本語履歴書の書き方

外資系企業に提出する履歴書には、下記の情報を含むようにすると良いでしょう。

個人情報・連絡先

氏名、生年月日、住所、連絡先（電話番号、メールアドレス）を正確に記載します。連絡先は選考中に採用担当者から確実に連絡が取れるものを記載し、メールアドレスは普段から確認しているアドレスを使いましょう。

学歴・職歴

学歴は卒業年度、学校名、学部・学科名を記載します。職歴は会社名、勤務期間、部署名・役職、職務内容（具体的な業務内容や成果）を記載します。履歴書では在籍期間が古い順（編年体）で記載するのが慣例ですが、直近の経歴を詳しくアピールしたい場合は、職務経歴書側で新しい順に補足するとよいでしょう。

資格・語学スキル

取得した資格、専門的なスキルや知識を記載します。外資系企業への応募では、TOEICやIELTS、英検などの語学スキルを示す資格は特にアピール材料になります。あわせて、Excel・PowerPointなどの業務ツールや、応募職種に関連する専門スキルも記載しておくと、業務適性を伝えやすくなります。単なる資格の羅列ではなく、応募先の職種に関連するものを優先して記載することがポイントです。

志望動機・自己PR

履歴書の志望動機・自己PR欄には、自身の強みやアピールポイントを簡潔にまとめます。職務経歴書と重複する内容を長々と書くのではなく、企業が求める人物像やポジションの要件と自分の強みがどうつながるかを意識しましょう。

証明写真が必要なケース

外資系企業では証明写真の提出が不要とされることもありますが、履歴書の提出自体が必須で、写真の添付を求められる企業もあります。証明写真があるとなお良いので、手間ではありますが準備しておくと良いでしょう。証明写真があることで、採用担当者は応募者の印象を含めて経歴を把握しやすくなります。

外資系企業に提出する職務経歴書の書き方

職務要約

職務経歴書の冒頭には、これまでのキャリアを簡潔にまとめた「職務要約」を記載します。経験してきた業界・職種、担当してきた業務の範囲、代表的な実績などを要約し、採用担当者が最初に目を通しただけで「どのような経験を持つ人物か」を把握できるようにすることが目的です。

職務経歴は新しい順に記載する

外資系企業の職務経歴書や英文レジュメでは、直近の経歴から過去へさかのぼる「新しい順（逆編年体式）」での記載が一般的です。直近の経験ほど評価に直結しやすいため、新しい順で記載することで、応募ポジションに関連する経験を採用担当者に早い段階で伝えられます。

役職・担当範囲・業務内容

会社名、勤務期間、部署名・役職に加え、担当していた業務内容を具体的に記載します。単に「営業を担当」のように書くのではなく、担当していた商材や顧客層、マネジメントの有無、部下の人数など、業務の範囲が具体的に伝わるように記載しましょう。

成果・実績を数字で示す

経歴書をより魅力的にするために、業務を通じて達成したこと、間接的にでもビジネスの成長に寄与できたことなど、具体的な実績や成果を数字を用いて記載することで、採用担当者にあなたの強みをアピールすることができます。外資系企業は成果主義の傾向が強いため、「売上を伸ばした」ではなく「売上を前年比120％に伸ばした」のように、具体的な数字や結果を強調することが特に効果的です。

活かせる経験・スキル

これまでの経験の中で、応募先のポジションに直接活かせる経験・知識・スキルをまとめます。語学力や専門資格、業務システムの操作経験なども含め、応募職種との関連性が伝わるように整理して記載しましょう。

自己PR

自己PRでは、自身の強みやアピールポイントを、具体的なエピソードとともに簡潔に伝えます。単なる自己アピールではなく、企業が求める人物像やポジションの要件と、自分の強みがどう結びつくかを明確にすることが重要です。

外資系企業に評価される応募書類のポイント

募集要項に合わせて内容を調整する

職務経歴書や英文レジュメは、応募のたびに全く同じ内容を使い回すのではなく、募集要項に記載された求める経験・スキルに合わせて内容を調整することが重要です。募集要項の内容とすべて一致する経験を持つ応募者は多くありません。自分の経験の中から、応募先に関連する部分を見極めてアピールすることが書類選考通過のポイントになります。

応募ポジションに関係する経験を優先する

これまでのキャリアをすべて均等なボリュームで書く必要はありません。応募ポジションに関連する経験は具体的に詳しく、関連性が低い経験は簡潔にまとめるなど、メリハリをつけて記載することで、採用担当者に伝えたいポイントが伝わりやすくなります。

実績だけでなく業務の規模も伝える

成果を数字で伝えることに加えて、担当していた業務の規模感を伝えることも重要です。予算規模、担当していたクライアント数、マネジメントしていた部下の人数など、実績の背景にある業務のスケールを補足することで、経験の説得力が高まります。

簡潔かつ具体的にまとめる

経歴書は簡潔にまとめることが重要です。長すぎると読み手に負担をかけるため、長くなりすぎないように心がけましょう。箇条書きを活用しながら、具体的な業務内容・担当範囲・成果を過不足なく伝えることを意識してください。

フォーマットを統一する

フォントや書式は統一し、見やすさを重視しましょう。箇条書きを活用し、要点を明確に伝えることが大切です。日本語履歴書・職務経歴書ともに、ページ数の目安（履歴書は既定の書式、職務経歴書はA4サイズ2枚程度）を守り、PDFに変換した際にもレイアウトが崩れないかを確認しておくと安心です。

日本語版と英語版の内容を一致させる

日本語書類と英文レジュメの両方を提出する場合は、経歴の内容が一致しているかを必ず確認しましょう。在籍期間や役職、実績の数字などに食い違いがあると、採用担当者に不信感を与えかねません。両方の書類を作成した後は、突き合わせてチェックする工程を必ず設けることをおすすめします。

退職理由など不要な情報は書かない

残業が多い、ワークライフバランスが取れないなどのネガティブな退職理由の記述は、内容に気をつけましょう。面接で丁寧に説明するのと、文字だけで受け取られる印象は異なることがあるため、ネガティブな退職理由がある場合には経歴書には書かない、もしくは転職エージェントと相談しながらリスクの少ない記述の仕方に変えることをおすすめします。退職理由は企業から特別な指定がない限り、積極的に書く項目ではありません。また、英文レジュメでは家族構成や配偶者の有無といった個人的な情報も記載を控えましょう。

英文履歴書を用意するときの基本

個人情報・Summary・職歴・学歴・スキルで構成する

英文レジュメは、氏名・連絡先などの個人情報、これまでの経験を要約したSummary（またはObjective）、Work Experience（職歴）、Education（学歴）、Skills（スキル）といった項目で構成するのが一般的です。決まったフォーマットがないため、自分の経験や応募先の求人内容に合わせて構成を調整できます。

職歴は逆時系列で記載する

英文レジュメのWork Experienceは、直近の職歴から過去にさかのぼる逆時系列で記載するのが最も一般的な形式です。採用担当者やATS（応募者管理システム）にとっても読みやすい形式とされています。

写真・年齢・性別などは原則記載しない

英文レジュメでは、写真・生年月日・年齢・性別・国籍・婚姻状況といった個人的な属性情報を記載しないのが一般的です。日本語履歴書の感覚でこれらの情報を書き加えないよう注意しましょう。

Action Verbと数字で成果を伝える

英文レジュメでは、各職務経験の説明を「Managed」「Led」「Developed」といった動作を表す動詞（Action Verb）で始め、担当した業務と成果を簡潔に伝えるのが基本です。あわせて、売上金額や成長率、マネジメントした人数などの数字を盛り込むことで、実績の説得力が高まります。

カバーレターが必要なケース

企業や求人によっては、英文レジュメに加えてカバーレター（Cover Letter）の提出を求められることがあります。求人票にカバーレター提出の指定がある場合は必ず用意しましょう。指定がない場合でも、任意で添付することで熱意を伝えられるケースもあります。

詳しい書き方は英文レジュメの記事で確認する

英文レジュメの詳しい書き方やテンプレート、記載例については、英文の経歴書の書き方の記事もあわせてご確認ください。フォーマットの選び方や各セクションの記載方法を、より詳しく解説しています。

提出前のチェックポイント

ページ数・フォント・レイアウト

日本語履歴書は既定のフォーマットに沿って作成し、職務経歴書はA4サイズ2枚程度、英文レジュメはA4サイズ1〜2枚程度を目安にまとめましょう。フォントや書式は統一し、見やすさを重視することが大切です。

PDF変換後の表示

作成した書類は、提出前に必ずPDFに変換し、レイアウト崩れや文字化けが起きていないかを確認しましょう。特に英文レジュメでは、使用しているフォントが相手の環境にない場合にレイアウトが崩れることがあるため、PDF形式で提出するのが基本です。

ファイル名とメール件名

提出するファイルの名前は「氏名_履歴書」「氏名_Resume」のように、誰の書類かひと目で分かる形式にしましょう。メールで送付する場合は、件名に応募職種と氏名を明記することも大切です。

誤字脱字・英語表現のチェック

誤字脱字があると、注意力が欠けていると判断されることがあります。作成後には日本語・英語の両方で必ず見直しを行いましょう。英文レジュメでは、文法の誤りやスペルミスだけでなく、不自然な表現になっていないかにも注意が必要です。

第三者または転職エージェントに確認してもらう

自分だけで見直すと、誤字脱字や分かりにくい表現に気づきにくいことがあります。可能であれば家族や友人など第三者に読んでもらうか、転職エージェントを利用している場合は担当のキャリアアドバイザーに書類の添削を依頼するのがおすすめです。

外資系転職の履歴書に関するよくある質問

英文履歴書は必ず必要ですか？

企業によって異なります。業務で英語をほとんど使わない外資系企業では日本語書類のみで対応できることもありますが、外資系企業に応募する場合、日本語の経歴書だけでなく英語のレジュメも同時に提出することが求められるケースは少なくありません。求人票や転職エージェントに事前に確認するのが確実です。

日本語と英語の両方を用意すべきですか？

両方の提出を求められるケースは少なくありません。判断に迷う場合は、両方準備しておくと安心です。両方を提出する際は、日本語と英語の内容が一致するように必ず確認しましょう。

履歴書に写真は必要ですか？

外資系企業においても履歴書の提出が必須な企業があり、証明写真があるとなお良いとされます。企業側としては、学歴や資格などが記載された履歴書に証明写真が添付されていることで、経歴と印象をあわせてぱっと把握しやすくなります。一方、英文レジュメでは写真を添付しないのが一般的です。

退職理由は書くべきですか？

企業から特別な指定がない限り、経歴書に退職理由を積極的に記載する必要はありません。ネガティブな退職理由がある場合は、経歴書には書かない、もしくは転職エージェントと相談しながらリスクの少ない記述の仕方に変えることをおすすめします。

履歴書・職務経歴書は何枚にまとめますか？

履歴書は既定のフォーマットに従い、職務経歴書はA4サイズ2枚程度が目安です。英文レジュメも同様に、A4サイズ1〜2枚、長くても3枚以内を目安にまとめましょう。

手書きとパソコン作成のどちらが適切ですか？

現在は、履歴書・職務経歴書ともにパソコンで作成するのが一般的です。修正や使い回しがしやすいだけでなく、読みやすさの観点からもパソコン作成が推奨されます。英文レジュメについても、パソコンで作成するのが基本です。

まとめ

外資系企業への転職では、日本語の履歴書・職務経歴書に加えて、英語のレジュメも同時に提出することが求められることがあります。それぞれの書類には役割の違いがあり、履歴書は基本プロフィールの確認、職務経歴書と英文レジュメは経験・実績をアピールするための書類として位置づけられます。

書類作成にあたっては、簡潔かつ具体的にまとめること、実績を数字で示すこと、フォーマットを統一すること、誤字脱字をチェックすることが基本のポイントです。外資系企業に応募する際は、これらに加えて日本語と英語の内容を一致させること、募集要項に合わせて内容を調整することが評価につながります。

どの書類をどの言語で準備すべきか迷った場合は、求人票を確認するか、転職エージェントに相談しながら準備を進めることをおすすめします。キャリアスカウトジャパンでは経歴書の書き方のアドバイスも行っておりますので、ぜひお気軽にご相談ください。